飛行機 予約のこんな対策
「JTB」と聞いて、どのような企業イメージを抱くだろうか。
旅行会社最大手に対する「安心感」や「信頼感」だろうか。
あるいは、学生の就職人気が高いことなどから、「ブランド企業」と感じるだろうか。
はじめにコーポレートカラーの赤い色に象徴されるとおり、現場に働く人たちは皆、とにかく熱くて元気だ。
「旅」イコール「夢」を売る商売だから、職場が明るく活気があるのは、好ましいことだし、当然のことともいえる。
人を財産と考えて社内教育を徹底する企業風土で、とくに、現場で働く社員一人ひとりの「やる気」の高さは業界屈指といわれてきた。
しかし、これだけ企業イメージが高く、就職人気も高いというのに、JTBという企業が、日本の経済史のなかで大きくクローズアップされることはあまりなかった。
ましてや、旅行業をはじめとしたツーリズム産業の分野が、次世代日本の基幹的な地位を担うかもしれないのに、そのリーディングカンパニーの業績がどうであったかに興味をもつ人は、業界外には意外と少ない。
創業一○○年を間もなく迎えようとしている老舗企業でありながら、歴史的、時代的背景も広くは知られてこなかったのである。
モノづくり大国として、戦後、先進国入りを果たしたわが国において、経済界の目は、常に製造業をはじめとする重厚長大産業に向いていた。
旅や観光は遊興の一部でしかなかった。
チケットの代売業者（エージェント）から、一業としての旅行会社（カンパニー）が認知されるようになって久しい。
そうしたなかでJTBでは、観光をひとつの「文化」ととらえ、いつの時代も革新的な事業展開を行ってきた。
この活力の源泉をさぐることで、未来の産業構造がどのように移り変わるのかを占うことができるのではないか。
そう考え始めたとき、JTB内では大きな異変が起きていた。
それまで一強だったJTBが、「持株会社」化することを公式に発表したのである。
「分社」という言葉に、多くのJTB社員たちは不安を隠せないでいた。
時代は日本経済の低迷によるデフレ進行のただなかで、さらに追い討ちをかけるようにテロや感染症などのさまざまな不幸が、業界全体を襲った時期だった。
しかし、福音も届いた。
ときの首相・小泉純一郎氏による「観光立国宣言」である。
新たな時代の幕開けは、この瞬間にあったのかもしれない。
高い就職人気を誇るJTBの魅力名門復活なるか、新生JTB過去最高益二○○六年は、JTBにとって記念すべき年となった。
旅行業界の「ガリバー」といわれ、成長を続けていたJTBが一五の事業会社群に分社し、ホールディング化されて新しい経営体制に移行したのは、○六年四月一日であった。
旧体制のJTBは、有期契約社員を含む社員の総数約一万一○○○人（うち正社員七五○○人）、国内外のグループ企業約一七○社を含めると、社員総数二万七○○○人を数える。
この大所帯に、「分割」という大ナタがふるわれたのだ。
あれから一年、JTBは、改革後初の決算（○六年四月一日〜○七年三月三一日）で、過去最高益をはじき出した。
「優等生のままでは勝ち残れないと悟ったか」「分社化で経営資源が分散し、もる刃の剣になるのではないか」など、さまざまな批判があったが、「オールJTB」とりわけ、「悲願」であった海外旅行部門でシェアを伸ばし、グループ全体で、日本人出国者数（推計値）の二割強をJTBブランドで占めていることになった。
就職人気企業ランキングの上位の常連学生の就職人気が高いことでも知られるJTBだが、一強の時代が去り、分社化が発表されてからは人気にも陰りが見えはじめたといわれる。
N新聞社が毎年大学生を対象に行う「就職希望企業調査」では、総合ランキングで○四年が一位、○五年が三位、○六年が五位となったが、○七年は一七位と、ベストテンからも姿を消した。
これまで絶対的な人気があった女子学生や文系学生に対しても順位を下げた。
母数の多い「毎日コミュニケーションズ」の「就職人気企業ランキング」でも、○六年まで文系総合で七年連続第一位を独走したが、○七年にはニ位に落ちている。
の生き残りをかけた戦いは、着実な前進を遂げていたのである。
○六年度のJTBグループ全体（連結決算）の売上高は、一兆二八ニ三億円で、日本の旅行会社の総取扱額約七兆五○○○億円の一七・一％を占める。
ちなみに営業利益は、前年対比三一・ニ％増のニ三九億円、経常利益は、三三・一％増の三○七億円で、いずれも過去最高を記技術力や開発力が選択基準になる理系と異なり、文系学生の好む企業は、景気や企業の知名度、ブランドカに左右されがちだ。
人気低下傾向のなかでも、給与水準が高いとはいえない旅行業の、JTBだけに絞って就職活動をする学生が少なくない。
彼らはJTBに不合格なら、同じ旅行業でなく異業種を狙うというのである。
長年、人事・制度チームでマネジャーをしていたI氏（現、JTB首都圏大宮支店長）によると、過去の分析から、JTBを訪れる学生のタイプは傾向が一定しているのだという。
「やりがい志向」でチャレンジャー派が多く、経営体制の見直しや分社することが決定したあとでも、JTBに強く関心を寄せる学生の数はあまり減ることがなかったという。
いずれにしても志願者の質は高く、しっかりとしたキャリアデザインを描く学生が多い。
TOEFLやTOEICなどの勉強を階段的に積み重ねている学生も少なくない。
JTBの企業ニーズに合う人物像について聞くと、「国際的素養が高く、創造的な学生で、バーチャルではなく、リアルで能力を見せてほしい」という。
一言でいうと、前向きで自律創造型の、現実の場でのコミュニケーション上手な学生が、新生JTBの求める人材といえそうだ。
が語られはじめている。
前年の○六年に、電通消費者研究センターが二○歳代から五○歳代の男女を対象に「二○○七年に欲しい．買いたい商品やサービス」のアンケートをとったところ、「旅行」が第一位に選ばれた。
その内訳を見ると、国内旅行が五七・八％、海外旅行が三五・五％となった。
国内旅行の中でも、「温泉・スパ」（三○・○％）や「リゾート」（ニニ・八％）、に人気が集まり、どちらかといえば「癒し」や「ストレス解消」を目的にした、ゆったりとした旅に人気があった。
こうした傾向は、バブル崩壊後にも顕著に見られたが、景気が回復してもなお衰えることはない。
スモールラグジュアリーを謳った外資系の高級ホテルが次々に日本に上陸し、高級スパで競い合うほか、○七年四月からブランドの刷新を図った旧プリンスホテルも、フラッグシップとなるザ・プリンス箱根や軽井沢プリンスホテル、都市型多機能のグランドプリンスホテル広島に、相次いで温浴・スパ・ウェルネスゾーンをオープンさせた。
海外まで足を延ばさなく、国内にはバブル期以上に質の高い施設が充実しはじめているから、消費者の選択の余地経済成長が滞り、努力が必ずしも成功という結実を迎えなくなった今、理想を追い求める無理な自己実現よりも、ストレスのない心地よいもので、等身大の自分を取り戻すことを優先する時代に入ったようだ。
仕事と家庭のバランスを取りながら、自分らしい時間を過ごす人が増えているのだ。
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